ビジョン_学びの価値基盤vision
Pick Up Value
学びの価値を高める聖学院の取り組み
聖学院教育の根本目的である、他者に貢献する人材の育成を達成するために、経営と教育の両面から様々なプログラムを推進。キリスト教教育や地域との連携による社会貢献など、学びの価値をいっそう高める取り組みの一部をご紹介します。
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5つのチャペル(講堂)と9名のチャプレン
キリスト教に基づいた教育と礼拝
学校法人聖学院では幼稚園から大学・大学院までそれぞれのキャンパスで礼拝を大切にしています。礼拝の中で、集う一人ひとりに語られる聖書のメッセージは、2,000年間変わらずに語られてきた言葉です。自らがどう生きるかを問う聖学院教育の根幹が礼拝によって養われます。 -
創立120周年から未来へ
聖学院教育のアップデート
2020年から加速したオンラインでの教育も含め、変化の激しい社会に対応できる人材の育成が求められています。学修者が自ら学びたいと思える教育デザインが必須であり、ICT環境の整備やPBLといった手法を用いた学修者本位の教育に向けて様々な教育のアップデートを進めています。 駒込キャンパスでは教育開発デザインセンターが、大学(さいたま上尾キャンパス)では教育開発センターが始動しています。 -
学生の可能性を見逃さない
少人数制授業自分自身が大切にされているからこそ、周りの人を大切に思う心が育つ。このキリスト教の教えに基づいて、一人ひとりを大切にし、可能性を伸ばす少人数制教育が本学院の特徴です。大学では多くのクラスが50人以下で、積極的な発言や受け答えが求められる授業になると10人以下です。
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蔵書数計40万冊以上
教育基盤を支える
4つの図書館蔵書は聖学院大学305,597冊、聖学院中高40, 337冊、女子聖学院中高52,954冊、聖学院小学校19,971冊(2022年度実績)。知的財産の観点からもアーカイブの重要性は高まっていますが、120年の歴史という文化的資産を継承するため、専門家のアドバイスを踏まえ、デジタルアーカイブ化も進めています。小学校の図書館の一角には、秘密基地のような小部屋など、子どもたちの想像力を育む工夫も施されています。
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教育の充実と連携を図る
教職員研修会や勉強会駒込キャンパスでは、各校ごとに年間を通じて教員研修会を実施、外部主催の研修や研究授業等にも積極的に参加し、教育力向上を図っています。また、教育デザイン開発センターではSDGs・英語・ICTの教育テーマに分かれ、16回の会議や勉強会、ワーキンググループが開催され、教育の充実と連携を図るための研究が深められています。大学キャンパスにおいてもFD・ SD※委員会が組織され、教育力向上のため授業勉強会、学生参画FD、全学FD・SD研修会、ワークショップなど計8回の会合が開かれました(2022年度実績)。
※FD:ファカルティ・ディベロップメント(教員研修)、 SD:スタッフ・ディベロップメント(職員研修) -
68,000名を超える卒業生
同窓会ネットワークの強化120年の歴史を持つミッション・スクールとして、これまで68,000名を超える卒業生を社会に 送り出しています。母校の発展に貢献したいと願う卒業生や保護者からASF(All SEIGAKUIN FELLOWSHIP、以下ASF)募金が集まり、聖学院ビジョンの推進や教育の質向上のための活動を支えています。また、毎年6月に発行されるASFニュースやウェブサイト、SNSを通して卒業生の活躍を発信し、ネットワークの強化を図っています。
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国際社会の課題に目を向ける
海外研修プログラム小学校から中学・高校までの各校で、10を超える短期・長期の海外研修プログラムを実施。大学では学術提携を含め15大学・機関と連携して海外研修・留学をサポートしています。アメリカ、イギリス、オーストラリア、タイ、カンボジア、韓国、台湾など世界各地で様々な文化や人とふれあい、語学力向上だけでなく、国際社会の課題解決のために自分に何ができるのかを考える契機としています。
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学問的分野の支援を通じて地域に貢献
13自治体を対象にした人材育成地域貢献への取り組みは、本学院の教育方針の特徴でもあります。その一例として聖学院大学の「基礎自治体マネジメント研究会」では、包括連携協定を締結した13自治体の職員が1年を通してマネジメントの基礎知識を学び、2023年3月に各自治体が抱える課題について研究成果を発表しました。
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専門家・学生・地域が集う
聖学院大学アセンブリアワー
アセンブリアワーでは、聖学院大学の理念に基づいた多様な学びの場が学生、地域に向けて開かれています。本学の専任教員による学術講演会をはじめ、社会の最先端で活躍する専門分野の方々を招いた講演会や学生による発表、映画上映、弁論大会、スピーチコンテストなどが開かれ、学科や年代を超えた文化発信拠点としての役割を担っています。